こんにちは。
不動産売買の仲介手数料が【無料・割引】の【REDS】の小野田（おのだ）です。
「新型コロナ」による生活様式の変化で、マイホーム選びの基準が変わったということは、前々から言われていますが、（株）リクルートが住宅購入検討者を対象に行ったアンケート「住宅購入・建築検討者」調査 (2020年)」でも、この変化は顕著に現れました。
（2021年6月3日、株式会社リクルート発表）
（ ↑ 上記の青字のリンクをクリックしますと、アンケートの結果の公表ページへ移動します）
■ 前年との経年変化の観点（2019年調査との比較の観点（抜粋））
・ 広さ重視47％、駅距離重視38％と、広さ重視が多く、2019年よりも、広さ重視が4ポイント増加。
・2019年と比較して、「公共交通機関利用で60分以内、60分超」では60分超が5ポイント増加しており、職住近接志向が弱まっている。
（テレワークの拡がりなどもあり、「やはり」という感じですね）
・2019年と比較して、「中古一戸建て」「中古マンション」の検討者が増加している。
（同じ価格泰なら新築より中古の方が広い物件を購入できることの現れでしょうか）
■ コロナ禍影響の定点調査の観点（5月調査・9月調査との比較（抜粋）)
・「モデルルームや不動産店舗、実物物件などを見に行くことをやめた」が5月から徐々に減少している。
・検討意欲は「抑制」が昨年５月比較で大きく減少、9月比較では微減。「促進」は５月比較で増加、９月比較では６ポイント減少している。
（「新型コロナ」に慣れて、購入を抑制するということは少なくなったということですね）
・新型コロナウイルス感染症（COVID-19)拡大による住宅に求める条件の変化は、「日当たり」「部屋数」、「広いリビング」といった住まいの快適性や広さや「換気性能」「省エネ性」「遮音性」といった性能面が上位に挙がっている。
（こちらも「やはり」という感じですね）
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（株）リクルートは2021年6月3日、「『住宅購入・検討者』調査（2020年）」の結果を公表した。
スクリーニング調査は、2020年12月11～21日に実施。対象者は20～69歳の男女。有効回答数は5万9,600件。本調査は同一期間。対象者は過去1年以内に住宅購入・建築検討について具体的な行動をとった首都圏、関西、東海、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住者。20～69歳の男女。有効回答数は2,618件（集計対象：1,688サンプル）。
戸建て、マンションの意向については、マンション派が25％、戸建て派が61％。検討種別は、「注文住宅」50％（前年比7ポイント減少）、「新築戸建て」30％（同1ポイント減少）、「既存一戸建て」27％（同5ポイント上昇）、「新築マンション」33％（同2ポイント減少）、「既存マンション」28％（同3ポイント上昇）となった。広さと駅からの距離については、広さ重視が47％、駅距離重視が38％で、前年に比べて広さを重視するという回答が4ポイント増加した。通勤時間については、「公共交通機関利用で60分以内／60分超」が前回比5ポイント増加。職住近接思考が弱まっていることが分かった。
また、20年5月より実施している「コロナ拡大の住まい探しへの影響」調査について、12月実施調査（9～12月下旬の検討者）の結果も公表。コロナ拡大の住まい探しへの影響は、前回調査（20年9月）に引き続き「影響がない」（52％、前回比7ポイント上昇）がトップ。「促進」は21％（同6ポイント減少）、「抑制」は27％（同1ポイント減少）となった。
また、新型コロナウイルス拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答可）については、「特にない」が1位。「部屋数が欲しくなった」、「広いリビングがほしくなった」、「日当たりのよい住宅がほしくなった」が同率2位。その他、「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」、「省エネ性（冷暖房効率）に優れた家に住みたくなった」、「収納を増やしたくなった」等も票を集めた。
（不動産ニュースと不動産業務のためのサポートサイト「R.E.port」より転載）
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